教育ビジネス業界大手企業例
| 企業名 | 平均年収(万円) | 従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) |
|---|---|---|---|---|
| TAC | 592 | 817 | 36.7 | 6.7 |
| 栄光 | 471 | 1.419 | 32.5 | 7.1 |
| 市進ホールディングス | 576 | 608 | 38.3 | 11.9 |
| 秀英予備校 | 424 | 862 | 29.8 | 5.5 |
教育ビジネス業界の景気動向
少子化による影響で子供の数は減少傾向にあるものの、一人当たりの子供にかける教育費の増加傾向を受け、塾通いの子供の数は大きく増加しました。
特に"エスカレーター式進学＝中高一貫校"に人気が集まり、中学受験を中心に、全体でも堅調な伸びを見せています。まだまだ"お受験"の風潮は根強く残っています
また、『韓流ブーム』の追い風を受け、韓国語をはじめとする各語学学校や、カルチャースクールの伸び足も総じて好調です。
教育業界への転職で募集のある職種
講師
学習塾や・進学予備校、または語学スクール、カルチャースクール、各種資格学校などで生徒を相手に指導する職業です。
学校の教師などは教員免許が必須ですが、講師の場合はそれまでの教育ノウハウや能力・実績が優先されるので必ずしも必要ではありません。
事務員
書類整理や、生徒からの電話対応、講義で使うテキストの作成・印刷、入校希望者への校内案内などを行います。
ITスタッフ
スクールのホームページや、チラシの作成など、ITに関する業務を請け負います。
教育業界への転職に有利な条件
公的な教員と違い、教員免許がいらない場合が多いですが、その分、徹底した実力主義の傾向です。いかに生徒と保護者の人望を集め、クレームを減らせるかという影響力や指導力がものを言います。
